住友理工

 

住友理工

ニュース

News

MENU

自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)提言へ賛同を表明

 

NEWS RELEASE

2026年7月2日
 
 住友理工株式会社(本社:名古屋市中村区、代表取締役 執行役員社長:清水和志)は、「自然関連財務情報開示タスクフォース(以下、TNFD)」提言への賛同を表明しました。

 当社グループは、経営理念において「地球環境に配慮し、よりよい社会環境づくりに貢献すること」と定め、自然資本や生物多様性への配慮を重要な経営課題の一つに位置付けています。また、経営ビジョン「2029年 住友理工グループVision」の策定にあたり、実現したい未来社会像として、「自然と都市と人の空間が繋がる グリーンで快適な社会」を掲げました。人々の豊かな暮らしの実現に向け、リサイクル技術の開発や自然環境の保全に取り組み、ネイチャーポジティブ※1に貢献するサステナビリティ経営を推進しています。

 当社グループにおける自然資本や生物多様性の変化による影響として、製品の主原料である天然ゴムの調達リスクや、生産活動に必要な水資源の制約などが想定されます。これらに対応するため、環境に配慮した素材および電動化に対応した製品の研究開発や、高効率なモノづくりを推進し、自然資本への影響低減に配慮した事業活動を行うことが私たちの使命であると認識しています。

 当社グループは、TCFD提言への対応に続き、TNFD提言に基づくLEAPアプローチ※2を活用しながら、自然資本や生物多様性が事業に与えるリスクと機会の両面について、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4つの観点から、積極的な情報開示を進めます。また、自然環境保全への取り組みを一層強化し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
 
<TNFD>
https://tnfd.global/


<住友理工 サステナビリティサイト>
https://www.sumitomoriko.co.jp/sustainability/environment/creature/

2025年度 TNFD提言に基づく自然関連財務情報開示[2MB]
 以上

 ※1 ネイチャーポジティブとは、生物多様性や自然資本の損失を止めるだけでなく、積極的に回復・再生して いく取り組みで、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミーに並んで社会課題の解決に向けた新たなアプローチとして注目されています。

※2 LEAPアプローチとは、TNFDが開発した自然関連課題の評価手法です。「Locate(特定)」「Evaluate(分析)」「Assess(評価)」「Prepare(対応)」の各ステップを通じて、情報開示を進めることが推奨されています。

 
住友理工株式会社健康介護事業
木造住宅用 地震対策制震システム TRCダンパー
ビル用 粘弾性制震装置 TRCダンパー
窓から省エネ リフレシャイン
感光性水現像フレキソ版 アクアグリーン
ファインシュライト
MOLD STAR
マンガ
住友理工

グローバル本社

〒450-6316 名古屋市中村区名駅一丁目1番1号 JPタワー名古屋
Googleマップで表示

小牧本社

〒485-8550 愛知県小牧市東三丁目1番地
Googleマップで表示